会社概要

2022年7月現在

弊社が入る日比谷セントラルビル。新橋駅5分、内幸町駅のほぼ真上です。
弊社が入る日比谷セントラルビル。新橋駅5分、内幸町駅のほぼ真上です。

 

●事業者名:

  株式会社ジェイ・ティー・マネジメント

  [英名]Japan Technology Management Inc.

 

●創業:

  2007年5月1日

 

●顧問/アドバイザー:

  坂本 和一 立命館大学/立命館アジア太平洋大学 名誉教授、

        ・1994年: 立命館大学 副学長

        ・2000年: 立命館アジア太平洋大学創設・初代学長

 

  大場善次郎 東京大学名誉教授 地域CPS研究塾長

        ・1999年: 新日鐵情報通信システム株式会社取締役

        ・2002年: 東京大学大学院工学系研究科教授

        ・2003年: 北海道大学大学院情報科学研究科教授

        ・2009年: 東洋大学総合情報学部教授・初代学部長

 

●代表取締役CEO:

  田中  純(たなか きよし)

 

●本社所在地:

  〒105-0003

  東京都港区西新橋1-2-9日比谷セントラルビル14階

  TEL:03-3975-8171  FAX:03-3975-8171

 

 【アクセス】

  三田線・内幸町駅A8番 徒歩1分

  JR新橋駅・SL広場出口 徒歩5分

  丸ノ内線・霞ヶ関駅C3出口 徒歩8分

  銀座線・虎ノ門駅9番出口 徒歩7分

 

 

●事業内容:

 ◇投資事業: ハンズオン型の戦略投資によるM&A、起業・IPO支援、事業再生

   ※守秘義務協定により、実績は非公開.

  

 ◇デジタル人材育成・事業デザイン一体型プロデュースの実績(抜粋):

   ・重工業メーカー系掘削機械設計・開発会社(神奈川県)

   ・マツダ系自動車制御システム開発企業D社(広島県広島市)

   ・重工業メーカーグループ大手中核企業I社(東京都江東区)

   ・大規模情報インフラ設計、保守管理サービスIT企業C社(東京都千代田区)

   ・私鉄大手S社の車両運行事業部、新事業開発部門(関東地区)

 

   ・鉄道系物流ロジスティクス企業K社(大阪府門真市)

   ・トヨタ系自動車制御系システム開発企業A社(愛知県名古屋市)

   ・一部上場ソフトウェア開発企業S社(東京都世田谷区)

   ・ファッション総合プロデュース企業K社(東京都港区)

 

   ・地方行政組織町おこしプロジェクトチーム(岐阜県大垣市)

   ・地方銀行M社(東海地区)

   ・国立研究機構(茨城県つくば市)

   ・その他(合計29社、38グループの実績あり)

 

 

●従業員数:

  11名(契約スタッフ、連携パートナー、提携機関からの派遣スタッフ等を含む)

  ※国際的な金融調査会社や投資銀行、戦略コンサルティング会社などにおいて

   経験豊富なスタッフが緊密に連携し、世界の有望スタートアップの育成に

   取り組んでいます。

 

弊社顧問のお二人。大場善次郎 東京大学名誉教授(写真中央)、坂本和一 立命館大学名誉教授/立命館アジア太平洋大学 初代学長 名誉教授。

 

 

弊社顧問、立命館大学/立命館アジア太平洋大学(APU)名誉教授、立命館APU創設者にして初代学長をつとめられた坂本和一先生と弊社代表の田中。坂本先生と田中は、学術研究団体「ドラッカー学会」などを通じて10年に及ぶお付き合いがある。

 

  ●所属学会その他:

・NPO法人インディペンデント・コントラクター協会会員

・ドラッカー学会 会員

・ドラッカーマネジメント&イノベーション研究会 代表

 (ドラッカー学会公認研究会)

 

 ・一般社団法人 日本機械学会 会員

・海洋エネルギー資源利用推進機構 会員

・研究/イノベーション学会 会員

・一般社団法人 日本開発工学会 会員

 

・公益社団法人 沖縄県工業連合会 会員

・りゅうぎん(琉球銀行)ビジネスクラブ 会員

・東京沖縄県人会 会員  

・東京広島県人会 会員

    

 

●メッセージ:

 IoT/AI時代においては、不連続な変化に柔軟に対応できるビジネスモデルや事業戦略、情報技術環境が不可欠であり、テクノロジーを駆使しながら事業を進化させていくことができるデジタル人材の育成が不可欠です。

 

弊社では、事業デザインとデジタル人材の育成を一体的に実現する実戦的なプログラムを提供しています。

 

まずは、お気軽にご相談ください。 

◆『デジタル事業・人材プロデュース・プログラム』のパンフレットをご希望の方は「お問い合わせ」ページよりお知らせください。PDFファイルをメール添付にてお送りさせていただきます。

なお、同業者・類似業者からのお申し込みは固くお断り致します。所属機関・企業の正式名称、所在地、電話番号を必ずお知らせください。