最終更新日：2023年9月15日(金)

※弊社では、「人材」が「人財」へと進化成長していく過程があると捉えている関係から、文脈や状況により「人財」と「人材」を使い分けています。

写真は、2023年8月、日本を代表する重工業メーカー企業おいて、田中が次世代を担う若手選抜メンバーで構成されたプロジェクトを率いて創出した大型の新規事業プランを役員会で説明しているところ。

大言壮語するつもりはないが、田中は、事実として、わが国を代表する重工業メーカー、建設機械メーカー、港湾機器メーカー、鉄道会社、物流機器メーカー、情報通信企業など20社を超える大企業の新規事業開発・立ち上げを陣頭指揮してきており、これらはいずれも公式の検討テーブルに乗り、実際に事業化されている。

個性的でイノベーティブな新規事業の創出に苦戦している企業、次世代を担う起業家人材の育成で悩んでいる企業は、気軽に声を掛けて欲しい。

なお、コンサルタント・コンサルティング会社の知名度や露出度、出版している書籍の数と、その実戦的な実力、特に人を率いて事業を立ち上げ、事業と人材を育て上げる力量は比例しない。いや、ほとんど関連が無いと言って良い。

必ずその力量と実績を、その者が担当した企業に直接確認するようにして欲しい。
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"How to Identify 'Experts' "

The photo shows a moment in August 2023, where Mr. Tanaka is presenting a large-scale new business plan at an executive committee meeting.

The plan was created under his leadership, and it consisted of a project comprised of young, promising members tasked with leading the next generation, within a prominent heavy industry manufacturing company representing Japan.

Without grandiose words, Mr. Tanaka has indeed been at the forefront of new business development for major corporations in Japan, including leading companies in heavy industry manufacturing, construction machinery manufacturing, port equipment manufacturing, railway companies, logistics equipment manufacturers, and information and communication companies, totaling over 20 major enterprises.

These endeavors have all been officially considered and have successfully translated into actual business ventures.

Companies struggling to create distinctive and innovative new businesses, as well as those facing challenges in nurturing entrepreneurial talent for the next generation, are encouraged to please feel free to reach out to us.

Furthermore, the popularity of consultants or consulting firms and the number of books they've written don't always match their actual abilities, especially when it comes to leading businesses and developing both the business and its employees.

In reality, there's often no clear connection between these factors.

It's important to directly check their skills and accomplishments by looking at the companies they've worked with.

【大企業のリアル新規事業開発／次世代人財育成プロジェクトを陣頭指揮】

先週行われた、わが国を代表する某大企業における新規事業開発プロジェクトの最終成果報告会にて。当日の記録映像を弊社の若手スタッフがプロモーションビデオに仕立て直してくれました。

次世代幹部候補生として選抜された若手人財を投入したこの事業プランは、同社の正式な検討テーブルに乗り、事業化に向けてGOが出される予定です。また、このプロジェクトを通じて大きく成長した人財が何人も輩出されたことを同社幹部には大変喜んで貰いました。

◎弊社では、「人材」が「人財」へと進化成長していく過程があると捉えている関係から、文脈や状況により「人財」と「人材」を使い分けています。

◎野球やゴルフの教則本を何冊読んでも、実戦に通用するプレーヤーとして育つことがあり得ないのと同様、実践・実戦を通じたワークが結局のところ人材を覚醒させ、「人財」へと大きく進化成長させるいちばんの方法なのです。これは間違いありません。

すなわち社会人における「学習」とは、手応え感のある感触や体感知を得ながら、さまざまな考え方や方法論を自ら見出し、それらを「体術化」していくことにほかなりません。

机上の勉強は、単なる「準備」に過ぎないのです。

ゆえに弊社では、社内における起業＝新規事業開発という超実戦を通じて「社内起業家人財」を育てる方法に特化したやり方を貫いています。

一般的に新規性の高い事業の開拓が困難と言われている、重工業メーカーを始めとする伝統的な日本の製造業において、20社を超える新規事業開発／次世代人材の育成の実績を有しています。

導き出したほぼすべての事業プランが正式な検討のテーブルに乗り、事業化が推進されると同時に、次世代人材も育ち、彼女彼らが幹部などの要職に配置され、今では世の中に知れ渡っている事業の開発の成功や、一部上場企業へと躍進を遂げた企業もあります。

既存アセットのポテンシャルをフルに活用し、新たな事業を開拓したい企業の皆さま、お気軽にご相談ください。

7/21(金)、日本ロボット学会の会長も務められた斯界の重鎮、田中と長年深いお付き合いがある早稲田大学の高西淳夫教授と。新橋の航空会館にて。

高西先生は、2021年にユーザー志向のロボットを追求する新団体「一般社団法人 ワークロイド・ユーザーズ協会＝WUA」を立ち上げられ、以来田中は、組織運営やロボット技術の社会展開などの分野で高西先生にさまざまな形でアドバイスをさせていただいている。

この日は、ミュンヘン工科大学教授／東京大学特任教授で、建設ロボットの世界的権威、トーマス・ボック先生と高西先生との、ドイツと日本を結んでの共著出版記念の対談が開催され、田中も応援に駆けつけた次第。

【東京湾アクアライン開通の立役者 〜数々の裏話が凄すぎる！】

超難工事「東京湾アクアライン」の開通を成功に導いた立役者、海ほたるの「カッターフェイス」および、それが装着された「完全自動型（ロボット型）シールドマシン」の開発者、元ＩＨＩ幹部で弊社特別アドバイザーの前田啓二と。6/12(月)都内にて。

「完全自動型シールドマシン」は、海の底を、セグメントと呼ばれるトンネル隔壁ブロックを自動で組み上げながら掘り進める日本発の優れたテクノロジー。

前田は、わが国初のシールドマシン専門企業「ジャパン・トンネルシステムズ社」を創設し、初代社長を務めた企業家でもある。そして現在この後継会社（現：JIMテクノロジー）は、JR東海リニア新幹線のトンネル掘削工事にあたっている。

前田の経験・知見をあますところなく盛り込んだ「先進テクノロジー開発者向け特別ゼミナール」を鋭意企画中につきご期待ください！

※写真は左から前田、弊社代表の田中。

2023年4が18日(火)、横浜ランドマークタワーTKPカンファレンスホールにて、弊社主催による特別ゼミナール『大変革の時代に備える　〜前人未到の領域たるスカイアクティブエンジンの開発成功を可能にしたフロンティア・スピリッツ、マネジメントの要諦、先鋭的開発アプローチとは』が開催されました。

講師はご存知、弊社顧問でMr. エンジン／Mr. デジタル開発として、「自動車100年の歴史に革命を起こした天才エンジニア（by『NHKプロフェッショナル仕事の流儀』）」として、世界中の自動車関係者に知られる人見光夫マツダ株式会社フェロー。

当日は、わが国を代表する数々の大企業から選抜された「次世代の研究開発を担うエース級デジタルネイティブ世代」に向けて、濃密なディスカッションを交えながら、終始明るく楽しい雰囲気で講義が行われました。

※同様の企画は他でも承ります。お問い合わせは弊社ホームページからお願い致します。

https://www.jtm-tanaka.com/%E3%81%8A%E5%95%8F%E3%81%84.../

2023年1月12日(木)、先駆者としてCAE（コンピュータ支援設計）やMBD（モデルベース開発）などのデジタルアプローチを駆使し、世界を驚かせた圧縮比エンジンや「スカイアクティブ・テクノロジー」を創出し、NHK『プロフェッショナル 仕事の流儀』でその名を轟かせた弊社顧問の人見光夫が、わが国を代表する建設機械メーカーの若手の開発担当者たちに、余すことろなくその奥義を語りました。

※写真は、質疑応答に応える人見とそれをサポートする主催者の田中（株式会社ジェイ・ティー・マネジメント代表取締役）。 

※以下、同機構ホームページより。

このたび、株式会社ジェイ・ティー・マネジメント代表取締役 田中 純（たなかきよし）氏をはじめとする複数の専門家の呼びかけにより、2022年11月19付にて法務局より正式に認可を得、「一般社団法人　産業技術基盤創新機構」が設立されました。

そのミッションとして、主に公的機関、およびそれに準ずるセクターと連携しながら、わが国の旧態依然とした研究開発体制や技術の社会への展開方法を一新し、産業・企業、および各種の社会貢献性を目指す事業体において、真の価値を生む体系的技術基盤の創出／導入を支援します。

また、志しを同じくする民間の有志企業はもとより、SRIインターナショナル、フラウンホーファー研究機構、経済産業省、国土交通省、沖縄科学技術大学院大学(OIST)、インド工科大学ハイデラバード校(IITH)などの公的組織と密接に連帯し、世界に通用する事業の創出を目指します。

メンバーは、いずれも民間企業や学術研究機関において豊かな経験を持つ専門家・実務家であり、フロンティアの開拓を成し遂げてきたイノベーターが中心。まずは12名体制でスタートし、早期に事業・組織の拡大を図っていきます。

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◆名称：一般社団法人　産業技術基盤創新機構

（ITIP = Organization for Industrial Techology Innovation Platform)

◆本部：東京都中央区銀座1-22-11 銀座ビジデンス2F

日本を代表する重工業メーカーなど各方面からの強い要請により、弊社（株式会社ジェイ・ティー・マネジメント）顧問、マツダ株式会社シニア・イノベーションフェロー、自動車全社が参画する「MBD推進センター」のトップでもある、人見光夫さんの「スペシャル講義プログラム」を企画中。

東京大学～同大学院で航空工学を修めた人見顧問は、一躍その名を知られた『NHKプロフェッショナル仕事の流儀』でMr.エンジンなどと呼ばれ、内燃機関を専門とするイメージがありますが、実はむしろCAE（コンピュータ支援設計）やMBD（モデルベース開発）などデジタル技術を駆使した開発アプローチ、および関連テクノロジー＆技術者マネジメントの専門家であり先駆者、というのがその正しい姿です。

そしてその知見は、多くの他の製造業をはじめとする業態に応用が可能です。

（まさに弊社の英社名である「テクノロジー・マネジメント」の専門家・先駆者です）

そんな人見顧問の超実戦的で鋭い知見や手法、アイデアが目一杯盛り込まれた未来志向の『スペシャル講義プログラム』を鋭意企画中です（お問い合わせも歓迎します）。乞うご期待！

6月28日(火)、田中がDX、MaaS、デジタル人材育成3分野の専門委員を兼任する、関東1都10県を管轄する巨大地方局「経済産業省 関東経済産業局」主催の講演勉強会にて講師をつとめさせていただいた。

私の講演＋講演を受けた参加者からのさまざまな相談に田中が（最も得意とする）実戦的なアドバイスを提供するという企画で約3時間の長丁場。

かなりの数の参加申込みがあり、JR東日本や西武鉄道など首都圏の有力企業、主要都市の行政のMaaS推進担当者、地場の金融機関などが一堂に会し、活発な質疑応答が行われた。

田中に講師を依頼いただき、当日を取り仕切ってくれたのは、航空宇宙・自動車産業領域を担当する同局きってのキレ者、小川拓真さん。

複数の方々から「価値観やものの見方が変わってショックを受けた」といった類のコメントも頂戴し、まさに講演者冥利に尽きる充実した機会となったのであった。

早くもDX敗戦がささやかれる中、数少ない全社的DXの成功例として知られる「MDI（マツダ・デジタル・イノベーション）〜スカイアクティブ・テクノロジーの確立」を十数年にわたり、ど真ん中で主導してきたマツダ株式会社OB・現役の皆さん。6/14(火)広島市中心部の某オフィスにて。

左から、MDI推進の先鞭をつけ、広島大でも活躍された西山晟人さん、わたし田中をおいて、スカイアクティブの生みの親で『NHK プロフェッショナル 仕事の流儀』で天才エンジニアとしてその名を知られた人材・技術のポテンシャルを引き出すマネジメントの達人、マツダ前常務／現シニア・フェローの人見光夫さん、後半戦の牽引役としてMDIを成功へと導き、トヨタ、日産、ホンダなど同業他社からもリスペクトされている瀧口哲郎さん。

ホンモノのDXの現場で何が起こっていたのか、次々と現れる予期せぬ障害や葛藤、衝突と不安を彼らはどのように乗り越えていったのか。DX改革の本質を次世代に伝えていくべく、いよいよこのメンバーを中心に新しい取り組みを展開します。乞うご期待！

12月9日(木)、一般社団法人「ワークロイド・ユーザーズ協会（WUA）」における講演、無事に終了しました。

ロボット業界の重鎮、会長の高西淳夫先生（早稲田院教授、元日本ロボット学会会長）によれば、同協会で過去に行なわれたオンライン講演では、途中退席者や出入りする人が必ず出ていたようだが、今回は皆無だったとのこと。

さらには、高西先生から「WUAとロボット産業の発展のために欠かせない知見・経験を有した人物」との何とも身に余る評価をいただき（うれし～！）、かつ、聴講者の皆さん全員そろって最初から最後まで耳を傾けていただき、おまけに数々の有意義なコメントもいただき感謝、深謝！

7月23日の「東京2020オリンピック開会式」でバッハIOC会長のスピーチのあと、クライマックスとして世界中に発信された映像『スポーツピクトグラム・パフォーマンス』の制作を指揮された新進気鋭のクリエイティブ・ディレクター、井口皓太（いぐちこうた、写真中央）監督、井口監督が手にしている映像のオープニングを飾る作品を提供した高名な版画家で、1964東京オリンピックから世界中に広がった「ピクトグラム」の初代デザイナー、原田維夫（はらだつなお）先生（左）と。

今回、弊社代表の田中は、井口監督が手にしている映像のオープニング（天空からアルバムがスタジアムに舞い降りる場面）に使われた作画の企画や、IOCとの契約に係る各種の調整・交渉をお手伝いさせていただきました。

1964東京オリンピックで開発され、世界中に広がっていったピクトグラムは、都市計画や交通インフラなどにおいて動線や人流をシンプルにするなど世界の街づくりに影響を与えた「日本最高のイノベーションの1つ」とする向きも少なくなく、井口監督もそこに強く共鳴されたところから、この世紀の大プロジェクトが始まりました。

井口監督および関係者の皆さま、一生忘れられない機会を与えていただき、ありがとうございました！

※新型コロナ禍におけるオリンピックの開催には賛否両論あり、弊社代表の田中も、必ずしも諸手を挙げての開催賛成派ではありません。しかしながら、井口監督をはじめ、純粋にオリンピックの成功を願いながらコツコツと努力を積み重ねてこられた方々に寄り添ってきた者として、そのご姿勢とご努力に対し、弊社代表・田中は心から敬意を表したいと考えています。

6月10日(木)、沖縄の有力な経済団体のひとつで、田中も長年会員として所属する「沖縄県工業連業会　青年部会」の主催により、東京から沖縄・那覇市／産業支援センターを中継点とし、沖縄諸島全域に向けてオンライン講演会を実施しました。

題して『情報技術投資のカンどころ　〜儲かる事業体の考え方』。机上の知識ではない、企業再生専門のプロ経営者・事業家として田中が実際に事業体に適用し、成果を上げた方法論を語りました。

メイン講師を田中（写真左）が、サブ講師を田中の親しい友人である高橋栄一さん（東邦大学連携大学院教授、工学博士）がつとめ、デジタル投資のカンどころ、および新スタイルの経営を支える最先端テクノロジーの本質をわかりやすく解説する、といった二部構成にて実施。

47才までの「アフターゲイツ世代」を対象とし、沖縄、そして日本の未来を担うデジタル世代の皆さんが参集し、好評のうちに終える（＝沖縄工連の評価）ことができました。

※新型コロナ禍における情勢の変化により全面オンライン方式となりましたが、告知はそれ以前の内容が含まれています。

※講演者は、PCR検査をはじめ、弊社顧問である聖路加国際病院の専門医師による指導のもと、健康に係る諸条件をクリアした上で講演に臨んでいます。

※本講演は、講演者二名が一方で所属する国立研究開発法人　産業技術総合研究所との関連性はありません。

5月14日(金)、パシフィコ横浜にて開催される『企業立地フェア2021　〜企業の継続・発展のための戦略的企業立地』（主催・後援：一般社団法人日本経営協会、経済産業省、総務省他）でまたまた講演をやります。

  （過去半年で5回、今年3回目の講演で、6月は沖縄での講演も決まっているなど各方面から多数のお声をいただきます。ありがとうございます！）

テーマは『IT活用の勘どころ　〜“稼ぐ力”の創造とデジタル時代の人材育成』。

良い季節となる5月の金曜日、ぜひヨコハマに足をお運びください。 

◆「企業立地フェア2021」公式サイト：

　　https://noma-bcd.jp/2021/

※本講演は、民間の専門家としてお引き受けしたもので、産業技術総合研究所の肩書は参考情報であり、同所における職務とは関係ありません。

11/24(火)、浜松市、公益財団法人 浜松イノベーション推進機構からの依頼（および経済産業省推奨）により、ものづくり企業が集積することで知られる浜松地域の経営者の皆さんに向けて、『製造業から脱皮せよ』という論旨で、きわめて挑戦的（？）なオンライン基調講演を行わせていただきました。

企業の構造改革を手がけてきた実務経験をベースに、「価値総出力を高める構造改革とともにデジタル武装を推進する方法」について語ったのだが、その過程で日本製造業の収益構造について（綿密なデータ分析を背景に）正面から切り込み、「戦後から一貫して『製造業』という業態では稼げていない」「“製造立国”という幻想から脱却せよ」といった、既成概念をひっくり返すような論旨を展開したため、チャット上で質問やコメントが殺到し、一時回線がパンク状態に。

有名な製造企業が多い浜松だけに多くの反発が予想されたのですが、意外にも「目からウロコが落ちた」「儲かっているという実感が無かったが、その謎が解けた」といった賛意を示す人が少なからずおり、苛烈な質疑応答を受けて立つ構えでいた私は、良い意味でちょっと拍子抜け（苦笑）。

かつて、忖度しない物言いにより、講演を行うたびに議論を巻き起こし、外資系投資ファンドから送り込まれる辣腕の企業再生人のイメージと相まって「武闘派」のレッテルを貼られ（実際は心やさしい人間です）、学会等で出入り禁止すら食らったこともある私ですが（苦笑）、最近はありがたいことに名指しによる講演の機会を毎月のようにいただくなど、産業界の潮目が変わってきたことを強く実感した一日となりました。

※当日の内容は、言論・思想の自由のもと、民間の専門プロフェッショナルとしての田中の経験・立場から構成されたものが主体であり、田中が一方で所属する国立研究開発法人　産業技術総合研究所の見解や活動内容を代表するものではありません。

事業家・専門プロフェッショナルとして培った知見やノウハウを基軸に、火山・地震から細胞・分子まで、情報・デジタル技術にとどまらない、「地球を丸ごと」研究対象としてきた産業技術総合研究所の自然科学的アプローチや多重知能理論などヒューマン・メカニズムの観点をとり入れながら、AI／IoTを駆使するための事業活動の本質に迫ります！

〜きたる2月19日(水)、経済産業省、総務省、みずほ情報総研（みずほフィナンシャルグループ）の合同開催による大型シンポジウムで弊社代表の田中が基調（メイン）講演をやります。

題して『中小企業におけるデジタルテクノロジーの意味と本質　〜価値創出力＝稼ぐ力を向上させるための事業活動の考え方』

◆シンポジウムのテーマ：

『令和元年　経済産業省　関東経済産業局事業〜シンポジウム　デジタル技術を活用した“稼ぐ力”の創造』

◆開催概要：

・日時：2020年2月19日 水曜日 13時30分～17時15分（13時開場）

・会場：コングレスクエア日本橋 ホールC・D

　　東京都中央区日本橋1-3-13 東京建物日本橋ビル3F

・定員：200名（事前申込制）

・対象者：デジタル技術を活用した"稼ぐ力"の創造に関心のある事業者、自治体関係者等

・参加費：無料

・主催：経済産業省 関東経済産業局

・後援：総務省 関東総合通信局

・事務局：みずほ情報総研（みずほフィナンシャルグループ）

※当日の講演内容は、あくまでも民間の専門プロフェッショナルとして培ったものを中核概念として構成されたものが中心となります。一方で所属兼任する産業技術同号研究所の見解を代表するものではありません。

きょう12月14日㈯、東京・港区に本社を置く、大規模通信インフラ／大型基幹情報システムの設計、保守・管理をメイン事業とし全国展開する某中堅IT企業S社の忘年会（大手町）にて。同社社長、および田中の愛すべき教え子たちと。

数年前から田中は、この会社において、エース級ITエンジニアをさらに「デジタル経営戦略コンサルタント」として育成する取り組みの総合的な指導・プロデュースを行っているが、同社は、来るべき次のIT激変時代に向けて着々と準備を整えつつある数少ない企業である。

調査会社IDCによると、2018年に前年比40.5％の成長を遂げ709億円となった「デジタル関連コンサルティング」の国内市場は、2023年までの年間平均成長率「29.3％」を維持することが見込まれており、2023年には2,568億円市場に達するという予測がなされている（※）。

特に高い収益性が見込まれるDX（デジタル・トランスフォーメーション）関連コンサルティングは、言うまでもなく積極果敢に顧客をリードできる優秀なコンサルタントをどれだけ揃えられるかがカギとなり、すでにマッキンゼー社など多数の優秀な理工系人材を擁する戦略コンサルティングファームがこの分野へ侵攻を開始している。

従って、いまから人材に対する先行的な取り組みを始めておかない限り、AIによる各種IT機能の置換や「世界レベルでつながる社会・産業」による競争激化・コモディティ化の加速と相まって、多くの「受託開発」「市場＝仕事ありき」を前提とした既存型IT企業がこの「極端な二極分化」のあおりを受け、市場の伸びとは逆に「受け身型」の企業体質を引きずったまま、ますます下請けの色合いを濃くしていくであろう。

イノベーション理論、MOT（技術マネジメント）の嚆矢、P.F.ドラッカーの言葉を引くまでもなく、最後の砦は、やはり優れた人材なのである。

※出典：「デジタル関連コンサルティング」市場は2018年に前年比40.5％の高成長

　　　　　https://enterprisezine.jp/news/detail/11888  

※写真：中央が「立命館アジア太平洋大学」創設者／初代学長の坂本和一先生、右は「ハイパーネットワーク社会研究所」所長で東京大学名誉教授の大場善次郎先生。

きょう2月3日(土)、大分市の「公益財団法人 ハイパーネットワーク社会研究所」が主催する「ＩＴ人材塾」のプログラム最終日／卒塾式で、大分のとなりの別府市にある「立命館アジア太平洋大学」（APU）の創設者にして初代学長、ドラッカー学会などで親しくさせていただいている坂本和一先生とともに講演を行わせていただき、トリをつとめさせていただきました。

昨年からこの３人で、立命館APUとハイパー研究所の連携をひとつのテコにしたアジア圏における可能性について話しあってきており、坂本先生は立命館APUの歴史やアジア地域におけるミッションについて、私は国際展開のための戦略や方法論について、ＩＴ人材塾の生徒さんたちに向けて語らせていただきました。

ハイパー研究所は沖縄県などとも連携しながらアジア地域における各種の事業展開を画策していますが、ともにアジアへの展開をかかげながら必ずしも連携が密ではなかった立命館APUとの発展的な関係づくりにむけて、記念すべき第一歩を踏み出すことができたように思います。

 1月28日(土)の午後、わたしの恩師で東大名誉教授、「公益社団法人 ハイパーネットワーク社会研究所」（大分市）の理事長をつとめられる大場善次郎先生のお招きにより、JR大分駅前の大分ホルトホールにて、「おおいたＩＴ人材塾・第５期」のしめくくりとなる最終回で基調講演を行わせていただきました。

本格的なデータ駆動社会・ＩｏＴ時代の到来をむかえるにあたり、真に価値のあるData Analyticsを行うために、顧客のUX（User Experience）空間をどう見きわめ、データから生成されるサービスをどのように体系化しデザインしていくか、といったCyber Physical Systemと人間の知力が融合し競争優位性の源泉となる領域について話をさせていただきました。

卒業生をふくむ全生徒さんが一同に会するとあって、会場はかなりの盛況ぶり。質疑応答も活発で、うれしいことに、その後の懇親会でも皆さんから名刺交換＆質問攻め？にあってしまいました（笑）。

大場先生、塾生の皆さん、充実した一日をお与えいただき、有難うございました。